社内を見渡すと「カップ麺」や「スナック菓子」などのジャンクフードばかりを食べている社員がやたらと目立つ。

実際に社員にアンケートをとってみると、

「外に買いに行くのが手間。」
「仕事が忙しくて、簡単に食事を済ませたい。」
「飲食店はどこも混んでて、並びたくない。」
「小腹が空いたのでついつい…。」

など、様々な理由でジャンクフードに手を伸ばす社員が多いという。

とはいえ、あなたがもし経営ボードの人間なら、社員に対して、 “健康意識” を強く持ってほしいと願うはずだ。

カラダの “コンディション不足” は仕事におけるパフォーマンスにも著しく影響する。

最近は働き方改革が多く取り上げられ、「時間効率」の方に目を向けがちだが、企業が実際に現場で同じく力を入れているのが「福利厚生」ではないだろうか。

「社員満足度を上げて離職率を下げたい」
「採用時の企業PRの一環としてアピールしたい」

など今や福利厚生は売り手市場の中で他社との差別化を図るための武器として、各社思考を凝らしている。

「福利厚生」と一概に言っても、多種多様なものがある中、近年は、社員の「健康」に目を向ける企業が増えてきている。

その中でも「日経新聞」や「WBS」でも紹介され、すでに1000社が導入する、“健康に関わる” 画期的な 福利厚生があるという。

職務効率を優先するあまり、健康的な食生活から遠のき、これがむしろ仕事のパフォーマンスを落としてしまう。

そんな日本社会の現状にメスを入れるのが「OFFICE DE YASAI（オフィスでやさい）」というサービスだ。

オフィスに専用の冷蔵庫が置かれ、そこに週2回「野菜」や「フルーツ」などの生鮮食品が届けられる。

社内に「お菓子」や「冷凍食品」が置かれるようなサービスはこれまでにもあったが、健康に良い「生鮮食品」が常時ストックされるシステムは国内初のサービスだ。

配送される食品は、「新鮮な産直野菜」や「時期折々に旬を迎えるフルーツ」「地方の六次産品」など、どれも高品質な一級品。

社員はそれらを購入することで、気軽に、そして健康的に腹を満たすことができる仕組みだ。

わざわざ社外に買いに出る必要もないし、食事の健康バランスも改善するため、労働生産性を向上させる上でも一役買っている福利厚生といえる。

すでに「日本マクドナルド」や「Cygames」などを含む、1,000社を超える企業が導入を始めているという。

では実際に「ジャンクフード」ばかりを好んで食べていた社員が、「野菜」を食べてくれるのだろうか？

驚くべきデータとして、どの企業でも「OFFICE DE YASAI（オフィスでやさい）」内の商品消費率は「90%」を超えており、いかに現場社員から受け入れられているかが伺える。

そして「OFFICE DE YASAI（オフィスでやさい）」で食べられる「野菜」や「フルーツ」が、コンビニで購入するよりも格段に安いことも、社内での利用率が高い一因だ。

実際にこれらが、「OFFICE DE YASAI（オフィスでやさい）」での人気商品だ。

非常に安価でありながら、しっかりと栄養を補給することができる。

オフィスの中に、これだけ安価な「生鮮食材」が陳列されていれば、わざわざコンビニなどに外出する理由はなく、むしろオフィスの中がコンビニに早変わりする。

普段からジャンクフードを食べていることに罪悪感を覚えている社員も少なくないこともあいまり、「OFFICE DE YASAI（オフィスでやさい）」の社員からの売れ行きは非常に好調だという。

また「野菜」だけではなく、「ごはん」も提供して欲しいという企業のニーズに応え、「オフィスでごはん」というプランも用意。

毎月25品の新商品が追加され、季節ごとの旬を味わえるサービスとなっており、こちらも、多くの企業で導入されている。

では、この「サービス」、どのようなカラクリになっているのかと言うと、実際に商品の金銭負担は「企業」と「社員」の両軸で行っている形だ。

「冷蔵庫代」などはかからず、たとえ月間「100食」の商品をストックしたとしても、「3万円～※」程度の出費にしかならない。
※オフィスでやさいサービス利用料を含む。

その費用だけ出費すれば、社員に対して「100食の野菜」を提供し、「健康維持」「労働生産性確保」「社員満足度の向上」「対外的な福利厚生のアピール」の4つが実現可能だ。

まさに新時代の “画期的” な福利厚生として、導入企業が1,000社にのぼる理由もうなずける。

また、決済に従来のような煩わしさがないのも「OFFICE DE YASAI（オフィスでやさい）」が続々と導入される理由かもしれない。

「投げ銭制」だけではなく、スマホアプリによる「電子決済」にも対応しているのだ。

小銭を持ち合わせていないことを理由に購入を躊躇したり、月末に売り上げ金額が合わなかったりするトラブルの心配もいらない。

また商品が新たに入荷した際なども、アプリ内で社員にその通知をする機能も追加予定であり、社内販促ツールとして利用することが可能になる。

こうしたアプリの活用などで “入荷に気づかなかった” などの理由で売れ残ることはほとんどなくなるだろう。

すでに導入している企業からは、続々と反響が集まっている。

「大手企業」に限らず、社員の健康に懸念がある「中小企業」や「ベンチャー企業」でも、気軽に始められる福利厚生となっている。

企業の労働生産性を向上させるのは、「時間効率」だけではなく、「社員の健康状態」にも目を向けるべきだ。

▼詳細はこちら